この記事でわかること
2026年元旦、株式会社TOKIOのサイトが見られなくなりました。
30年以上続いたグループの「終わり」が静かに訪れています。
2025年6月に解散を発表していたTOKIO。
会社としての株式会社TOKIOも「廃業」を発表していました。
元旦のサイト閉鎖は、その最終段階と見られています。
株式会社TOKIOのサイトが閲覧できない理由
2026年1月1日、株式会社TOKIOの公式サイトが閲覧できない状態になりました。
これはグループ解散を受けて発表されていた「廃業」に向けた動きと見られています。
スポニチの報道によると、サイトにアクセスすると「このサイトにアクセスできません」と表示される状態です。
実は、これは「突然消えた」わけではありません。
株式会社TOKIOは2025年6月の時点で、グループ解散とあわせて「手続き終了後に廃業する」と発表していました。
つまり、サイト閉鎖は予告されていた終わりなのです。
なぜ「元旦」だったのか
タイミングにも注目してください。
STARTOエンターテイメントの公式発表によると、城島茂・国分太一・松岡昌宏の3人との契約は2025年12月31日で終了しています。
そして翌日の2026年1月1日にサイトが閲覧不可に。
契約終了の翌日にサイトを閉じるというのは、企業の実務としては自然な流れです。
「元旦に消えた」という事実は衝撃的に聞こえますが、実際には年末年始という区切りに合わせた、計画的な終了だったと考えられます。
では、なぜ株式会社TOKIOは廃業することになったのでしょうか。その経緯を振り返ります。
株式会社TOKIOが廃業に至った経緯
株式会社TOKIOの廃業は、2025年6月の国分太一のコンプライアンス違反問題を発端とするグループ解散が直接の原因です。
時系列で整理すると、以下のようになります。
- 2025年6月：国分太一がコンプライアンス違反により無期限活動休止
- 2025年6月25日：TOKIO解散を発表、同時に会社廃業も発表
- 2025年12月31日：STARTOとの契約終了
- 2026年1月1日：公式サイト閲覧不可
オリコンの報道では、解散発表時に城島茂社長が「弊社所属タレントの国分太一において、コンプライアンスに反する行為があったことが判明した」と説明しています。
株式会社TOKIOとは何だったのか
ここで振り返りたいのが、株式会社TOKIOとは何だったのかという点です。
この会社は2021年4月に設立されました。
きっかけは長瀬智也の脱退。
5人から3人になったTOKIOが、新しい形で活動を続けるために作った会社でした。
ジャニーズ事務所（現STARTO）の子会社的な位置づけで、城島茂が代表取締役社長に就任。
しかし設立からわずか4年で廃業という結果に。
「会社化すれば安泰」と思われていましたが、実態は違いました。
Yahoo!知恵袋などでは「城島社長が『当社には窓口がない』と発言した」という情報も見られます。
真偽は定かではありませんが、会社としての実態がどこまであったのかは疑問が残ります。
結局のところ、株式会社TOKIOは「グループ活動のための器」であり、グループが解散すれば会社の存在意義も消失する構造だったと言えるでしょう。
解散に至った直接の原因である国分太一の問題について、詳しく見ていきます。
国分太一のコンプライアンス違反とは何だったのか
国分太一のコンプライアンス違反の具体的な内容は、2026年1月現在も公式には明らかにされていません。
これは意外に思う人も多いでしょう。
ネットで「国分太一 何をした」と検索すると、さまざまな憶測が出てきます。
しかし、公式に発表されているのは「コンプライアンスに反する行為があった」「無期限活動休止」という事実のみです。
Yahoo!ニュースの報道によると、2025年6月の発表時点で詳細は非公表とされていました。
日本テレビとの関連を示唆する報道もありましたが、具体的な内容は明らかにされていません。
なぜ詳細が公表されないのか
考えられる理由としては、被害者がいる場合の保護や、法的な手続きが進行中である可能性などがあります。
ただし、これらはあくまで一般論であり、国分太一のケースに当てはまるかは不明です。
本記事では、確認できない情報について推測で書くことは避けます。
「何をしたか」の詳細は、今後の報道を待つ必要があります。
現時点で確実に言えるのは、国分太一の問題がTOKIO解散と株式会社TOKIO廃業の直接的なきっかけになったという事実です。
国分以外のメンバー、城島茂と松岡昌宏は今後どうなるのでしょうか。
城島茂と松岡昌宏の今後
城島茂と松岡昌宏は、2025年12月31日をもってSTARTOとの契約を終了しました。
そして興味深いことに、松岡昌宏は2026年1月1日付で新会社を設立したと報じられています。
会社名は「株式会社MMsun」。
株式会社TOKIOのサイトが閉鎖された同じ日に、松岡は新しいスタートを切ったのです。
「終わり」と「始まり」が同じ日
この「終わり」と「始まり」が同じ日というのは、象徴的です。
TOKIOとしての活動は終わっても、メンバー個人の芸能活動は続く。
松岡昌宏は俳優としても高い評価を受けており、新会社での活動が期待されます。
一方、城島茂の動向についてはまだ詳しい情報がありません。
STARTOの所属タレント一覧から名前が消えたという情報もあり、こちらも独立した可能性があります。
ただし、公式発表がないため確定情報ではありません。
二人の今後について、悲観的に捉える必要はないでしょう。
「グループ解散＝引退」ではありません。
むしろ、30年以上のキャリアを持つ二人が、それぞれの道で新しい活動を始める転機と言えます。
松岡の新会社設立は、その象徴的な動きです。
最後に、株式会社TOKIOの4年間を振り返ります。
株式会社TOKIOの4年間を振り返る
2021年4月の設立から2025年6月の解散発表まで、株式会社TOKIOは約4年間活動しました。
この4年間、会社として何をしてきたのでしょうか。
福島県との関わり
最も特徴的だったのは、福島県との関わりです。
福島民報の報道によると、TOKIOは福島県浪江町に「TOKIO-BA」という拠点を設けていました。
東日本大震災以降、福島の復興支援に力を入れてきたTOKIOらしい活動でした。
しかし、この拠点もグループ解散に伴い閉鎖されています。
30年と4年の対比
グループとしてのTOKIOは30年以上。
会社としての株式会社TOKIOは4年。
この対比は、何を意味するのでしょうか。
株式会社TOKIOは、長瀬脱退という危機を乗り越えるために作られた会社でした。
3人で新しい形を模索する、その器として機能するはずでした。
結果として4年で終わりましたが、これを「失敗」と断じるのは早計かもしれません。
アイドルグループが会社を作り、独立した形で活動を続けようとした試み。
それ自体が、芸能界では珍しいチャレンジでした。
国分太一の問題がなければ、違う結末があったかもしれません。
株式会社TOKIOの4年間は、「失敗の記録」ではなく「挑戦の記録」として記憶されるべきでしょう。
まとめ
- 株式会社TOKIOの公式サイトは2026年1月1日に閲覧不可に
- これはSTARTO契約終了（12/31）翌日であり、計画的な閉鎖と見られる
- 廃業の直接原因は国分太一のコンプライアンス違反によるグループ解散
- 国分の問題の詳細は公式には非公表のまま
- 松岡昌宏は同日（1/1）に新会社「株式会社MMsun」を設立
- 城島茂の今後は不明だが、独立の可能性あり
- 株式会社TOKIOの4年間は、挑戦の記録として評価できる
よくある質問
Q. 株式会社TOKIOのサイトはなぜ閲覧できなくなったのですか？
2025年6月に発表された廃業に向けた手続きの一環です。STARTO契約終了翌日の2026年1月1日に閉鎖されました。
Q. 国分太一は何をしたのですか？
具体的な内容は公式には明らかにされていません。「コンプライアンス違反」として無期限活動休止が発表されました。
Q. 城島茂と松岡昌宏は今後どうなりますか？
松岡昌宏は2026年1月1日付で新会社「株式会社MMsun」を設立。城島茂も独立の可能性がありますが、公式発表はまだありません。
Q. 株式会社TOKIOはいつ設立されましたか？
2021年4月に設立されました。長瀬智也の脱退後、3人で新体制を作るために設立された会社です。
参考文献
- スポニチ - 株式会社TOKIO サイトが閲覧できない状態に
- Yahoo!ニュース - 株式会社TOKIO廃業を公式発表
- オリコン - TOKIO解散発表
- 福島民報 - TOKIO-BA閉鎖
- STARTO ENTERTAINMENT - 契約終了のお知らせ
